妊娠期の従業員が抱える負担の中でも、特に大きなストレスとなるのが「長時間通勤」です。つわりや体調の変化、突然の体調不良に備える必要がある妊娠期は、日常の移動だけでも心身に大きな負荷がかかります。さらに、満員電車での移動が不安を増幅させ、結果として仕事の継続意欲やエンゲージメント低下にもつながりやすいとされています。
その一方で、企業側は人材確保や離職防止の観点から、妊娠期でも働き続けられる柔軟な環境づくりが不可欠となっています。特にリモートワークの浸透により、場所に縛られない働き方はもはや“特別な制度”ではなく、誰もが活用できる実用的な仕組みへと変化しました。
しかし、実際には「制度はあるのに使われていない」「管理職が運用に不安を抱えている」「業務が属人化し制度利用がしづらい」といった課題も少なくありません。そこで重要になるのが、妊娠中の従業員が安心して働ける環境を整備し、企業として継続的に支援するための仕組みづくりです。こうした取り組みが結果として、女性のライフステージによる離職率を下げ、企業の組織力強化にもつながっていきます。
そのためには「通勤負担を最小限にし、働く場所を柔軟に選べる働き方」へと企業文化をシフトすることが重要です。本記事では、妊娠期の長時間通勤問題の整理から、場所を選ばない働き方へ転換するための具体策、企業の取り組み例までを体系的にまとめております。
妊娠期の通勤負担が離職を生む要因と環境課題
妊娠中の長時間通勤を巡っては、体調面・心理面・組織面の3つの観点で課題が発生します。このセクションでは、企業が見落としがちな根本的な問題や、制度があっても機能しない背景について整理していきます。
通勤負担による身体的リスク
妊娠初期から後期にかけては体調が大きく変動しやすく、長時間の移動が大きな負担になります。特につわりや貧血、むくみなどの症状は、立ちっぱなしの通勤環境と相性が悪く、仕事に集中できない状態を生み出すことがあります。根本原因としては、一定の勤務時間や出社必須の文化が残っていることが挙げられます。
心理的不安とエンゲージメント低下
満員電車で押されることへの恐怖や、「周囲に迷惑をかけるのではないか」という心理的負担が積み重なり、仕事に対するモチベーション低下につながるケースが多いと指摘されています。これは、働く環境が妊娠期のニーズに適応しきれていない結果といえます。
制度は存在するが活用されにくい背景
多くの企業ではリモートワークや時差出勤などの制度が整備されていますが、運用が浸透していない場合があります。その原因として、管理職側の「業務進捗が見えない不安」や、従業員側の「利用するとキャリアに影響があるのでは」という懸念が挙げられます。
業務属人化による制度利用のしづらさ
担当者しか分からない業務が多い場合、リモート化の妨げとなります。業務整理が進んでいないことで、妊娠期の働き方選択肢が限定される状況が生まれやすくなっています。
企業と従業員双方のコミュニケーション不足
妊娠期間中の働き方について、管理職と従業員の間で十分に対話されていないケースも多く見られます。結果として、制度利用のタイミングや業務分担の調整が後手に回り、働く側が無理を重ねてしまうことがあります。
| 通勤負担が大きい | 勤務形態の柔軟性不足 |
| 制度を活用しづらい | 文化・管理職の理解不足 |
| 離職リスクが高い | 心理的・身体的負荷の蓄積 |
場所を選ばない働き方への移行を実現した企業の具体施策
ここでは、妊娠期でも働き続けられる環境を整えるために、実際に企業が採用している具体的な取り組みをいくつか紹介します。組織規模に関わらず導入可能な方法を中心にまとめています。
A社：妊娠期限定のフルリモートワーク制度の導入
A社では妊娠報告後、希望する従業員に対してフルリモート勤務への切り替えを認めています。体調管理を最優先にしながら働けるため、離職率が大幅に改善したとされています。
B社：業務の棚卸しとチーム化で属人化を排除
業務の標準化を進め、誰でも対応できる仕組みを整備したことで、妊娠期の柔軟な勤務にもスムーズに対応できるようになりました。これは管理職側の不安解消にも効果があったといわれています。
柔軟な勤務時間との併用で負担を最小化
時差出勤や中抜け制度を組み合わせ、従業員が体調に合わせて働けるように調整している企業も増えています。この取り組みは、業務効率にもプラスに働く傾向があります。
コミュニケーションガイドラインの整備
リモートワーク運用時の連絡ルールを明確化することで、管理職と従業員の双方が安心して働ける環境が整い、制度の活用率が高まりました。
- 妊娠報告後すぐに勤務形態の相談を開始する
- 業務の可視化と引き継ぎマニュアルの整備を行う
- 管理職向けにリモートワーク運用研修を実施する
働き方改革の成功は長期的な組織力にもつながる
妊娠中の通勤負担を軽減し、場所にとらわれない働き方へと転換することは、単なる福利厚生の拡充にとどまりません。企業として従業員の多様なライフステージを支え、安心して働き続けられる環境を提供できているかが問われる時代になっています。
また、業務の可視化やチーム化が進むことで属人化が解消し、組織全体の生産性向上にも寄与します。これは妊娠期の従業員に限らず、介護・病気治療・育児など多様な事情を抱える人の働き方を支える仕組みとしても機能します。
企業がこうした取り組みを積極的に進めれば、従業員のエンゲージメント向上や離職率低下という成果にもつながっていくと考えられています。
本記事で紹介した取り組みは明日から始められるものばかりです。そのためにも、ぜひ、本記事で解説した施策を実践ください。
（執筆・編集：エムダブ編集部）
