近年、子育て中でもキャリアを諦めずに転職を選択する方が増えています。その背景には、共働き世帯の増加や、リモートワークの普及など、働き方の選択肢が広がったことが挙げられます。一方で、実際に入社してみると「想像していた働きやすさと違った」と感じ、早期離職に至るケースも少なくありません。
求職者側が企業を見極める目を厳しくする一方で、企業側には「制度は整えているのに採用や定着につながらない」という課題が生じています。表面的な制度の有無ではなく、実際に機能している働きやすさが問われる時代に入っているといえるでしょう。
本記事では、転職を考える子育て社員が「本当に働きやすい会社かどうか」を見極めるための具体的なチェックポイントと、それを満たす企業づくりのヒントについて内容を整理してまとめております。
子育て社員が「働きにくさ」を感じる主な要因
子育てと仕事の両立が難しくなる現場では、制度以前に職場の構造や価値観に課題が潜んでいます。ここでは、転職理由になりやすい代表的な問題と、その根本的な原因を整理します。
表面上は制度があっても実態が伴っていない
育児休業や時短勤務、リモートワークなどの制度が「ある」ことと、「使いやすい」ことは別問題です。実際には上司の理解不足や、暗黙の圧力によって制度が十分に活用されていない企業も多いのが現状です。制度が形骸化していると、子育て社員は「制度を使うこと自体がリスクになる」と感じてしまいます。
根本の原因は、制度導入の目的が社内で共有されておらず、運用ルールや評価基準が曖昧な点にあります。
業務量が変わらず時間だけが制限されている
時短勤務やフレックス制度を導入しても、担当業務の量や責任範囲が見直されていないケースでは、結果として仕事が終わらず、持ち帰り残業やサービス残業が発生しがちです。表面的には「配慮されている」ように見えても、実態は負担が増しているケースもあります。
これは人員配置の最適化や業務プロセスの見直しが不十分なことが、根本的な原因とされています。
評価とキャリア形成への不安が解消されない
「子育て中は重要な仕事を任せてもらえない」「昇進の対象から外されてしまうのではないか」といった不安は、子育て社員のエンゲージメント低下を招きます。成果よりも勤務時間や出社頻度が重視される評価制度では、どうしても不公平感が生まれやすくなります。
心理的な不安が積み重なることで、「今の職場ではキャリアを築けない」という判断に至り、転職を検討する流れが加速してしまうのです。
子育て社員が転職前に確認すべきチェック5選
ここからは、子育て社員が転職活動の際に必ず確認しておきたい「本当に働きやすい会社」を見極めるための具体的なチェックポイントをご紹介します。企業側にとっても、自社の現状を客観的に見直す指標となります。
チェックポイントは「制度」「運用」「風土」の3つの視点から確認することが重要です。
チェック1：リモートワーク・フレックスは実際に使われているか
求人票に制度が記載されているだけでなく、「どの程度の社員が実際に利用しているのか」を確認することが重要です。面接時に利用率や具体的な運用方法について質問することで、実態が見えてきます。
一部の社員だけが使っている制度なのか、全社的に浸透している制度なのかで、働きやすさは大きく変わります。
チェック2：急な休みや早退へのフォロー体制があるか
子どもの体調不良など、突発的な休みは避けられません。その際に「誰がどのように業務を引き継ぐのか」「チームでフォローする仕組みがあるのか」は重要な確認ポイントです。
属人化が進んでいる職場では、休むたびに強い罪悪感を抱くことになり、長期的には大きなストレスとなります。
チェック3：成果を正当に評価する制度が整っているか
出社時間や残業時間ではなく、成果やプロセスで評価される仕組みが整っているかも重要です。評価基準が明文化され、上司との定期的な面談が実施されているかどうかを確認すると、制度の実効性が見えてきます。
時間ではなくアウトプットで評価される文化があるかどうかが、子育て社員のキャリア継続に大きな影響を与えます。
チェック4：管理職の理解とマネジメントスキル
制度が整っていても、直属の上司の理解がなければ働きやすさは大きく損なわれます。管理職自身が柔軟な働き方を実践しているか、部下の多様な事情に配慮できているかは、重要な判断材料です。
可能であれば、面接時に現場管理職と直接話す機会を持つことも有効とされています。
チェック5：子育て社員のロールモデルが存在するか
社内に子育てと仕事を両立しながら活躍している社員が実際にいるかどうかは、将来像を描くうえで大切な要素です。制度だけでなく、実例があることで安心感が生まれます。
ロールモデルの有無は「この会社で長く働けるか」を判断する重要なヒントとなります。
- リモート・フレックスの利用実態
- 急な休みへのフォロー体制
- 成果基準の評価制度
- 管理職の理解と行動
- ロールモデルの存在
チェック項目を満たす企業の具体的な取り組み事例
ここでは、先ほどのチェック項目を高いレベルで満たしている企業の取り組み事例をご紹介します。いずれも子育て社員の定着と活躍につながっているケースです。
A社：業務の標準化で急な休みにも対応できる体制を構築
A社では、業務マニュアルの整備とタスク管理ツールの導入により、業務の属人化を解消しました。誰が休んでも他のメンバーが対応できる体制を整えたことで、子育て社員が安心して休める環境が実現しています。
その結果、子育てを理由とする離職が大幅に減少し、チーム全体の生産性向上にもつながっています。
「急な休みでもチームに迷惑を掛けない仕組みがあるので、精神的な負担が大きく減りました」
B社：成果重視の評価制度でキャリア不安を解消
B社では、勤務時間や出社日数ではなく、目標達成度やプロジェクトへの貢献度を重視した評価制度を採用しています。上司との定期的な1on1ミーティングを通じて評価基準を共有し、納得感のある評価運用を行っています。
これにより、子育て中でもキャリアをあきらめる必要がないという意識が社内に浸透し、エンゲージメントの向上につながっています。
| 業務の標準化・可視化 | 急な休みにも対応可能、属人化の解消 |
| 成果基準の評価制度 | キャリア不安の軽減、定着率向上 |
「働きやすい会社」を実現するための要点整理
子育て社員が転職前に確認すべき5つのチェックポイントは、そのまま企業が取り組むべき職場改革の指針でもあります。制度の整備だけでなく、運用の実態や管理職の意識、評価の仕組みまで含めた総合的な環境づくりが不可欠です。
また、子育て社員にとっての働きやすさは、他の社員にとっても働きやすさにつながるケースが多いとされています。結果として、組織全体の生産性向上や定着率改善、ひいては採用力強化にも波及していきます。
そのためにも、ぜひ、本記事で解説した「本当に働きやすい会社」を見極めるチェック5選を実践ください。
（執筆・編集：エムダブ編集部）
