近年、育児と仕事を両立する女性、いわゆるワーキングマザー（以下、ワーママ）の就業継続は、多くの企業で優先的に取り組むべき課題となっています。しかし、制度を整備しても離職が減らないケースは後を絶ちません。その背景には、働く母親が抱える不安や、職場側の理解・運用体制の不足など、複数の要因が複雑に絡み合っていると言われています。
実際に、復職直後や子どもが小学校に入学するタイミングでの離職が増える傾向があるという指摘もあります。これは、産休・育休が「復帰がゴール」と見なされがちで、働き方の調整や心理的なケアが十分ではないためとされています。企業にとっても、採用・育成してきた優秀な人材を手放すことは大きな損失であり、生産性や組織の成長にも深く影響します。
そのため、企業は制度を整えるだけではなく、日々の業務や職場文化の中で、継続的に働きやすさを実感できる仕組みを構築することが不可欠となっています。働き方改革やハイブリッドワークが広がる中、多様な働き方の実現は企業競争力の強化にも直結しています。
ワーママが離職を選ぶ最大の理由は、「物理的な大変さ」よりも「職場からの理解不足」にあります。
本記事では、ワーママが長く働ける職場の条件と、企業がすぐに取り組める具体策について、現状の課題整理と実践施策、企業事例を交えてまとめております。
ワーママ離職の背景にある真の問題とは？課題の深掘り
ワーママが離職を選ぶ理由は、単なる「時間が足りないから」ではありません。感情面や職場の環境面での問題が大きく影響していると言われています。ここでは、代表的な課題を深掘りして整理します。
業務量や責任が調整されず、両立が成立しない
復職後、以前と同じ業務量や責任を与えられるケースは少なくありません。短時間勤務であっても同じ成果を求められ、プレッシャーが強く心理的負担が増大します。結果として、自分だけが迷惑をかけていると感じ、自己効力感が低下する傾向があると指摘されています。
- 業務分担の見直しが行われない
- 成果基準の調整が不十分
- 周囲に助けを求められず孤立感が増す
コミュニケーション不足による孤立感の増幅
出産や育児でしばらく職場を離れている間に、プロジェクトや人間関係が変化している場合があります。その変化に適応する時間が十分に与えられず、「自分だけが取り残されてしまった」と感じるワーママは少なくありません。
「相談できる相手がいない」状態は、離職を決断する大きな引き金となります。
制度はあるが、使いづらい文化が根本的障壁に
制度があることと、安心して利用できることは別問題です。上司の理解度に差があり、遠慮しなければならない雰囲気が根強い場合、制度は実質的に機能しません。制度の利用がキャリアにマイナス影響になるという恐れから、意図的に活用を避ける社員も存在します。
企業がすぐに取り組める実践施策と成功事例
ここでは、実際に成果を上げている企業の取り組みと、それによる変化を紹介します。制度の導入ではなく、運用の質を改善することが重要なポイントです。
段階的な業務復帰制度の設計と業務棚卸しの徹底
A社では、復職前に本人・上司・人事の三者で面談を実施し、半年間の業務復帰ロードマップを作成しています。段階的に業務量を調整し、復職初期の負担を軽減することで、定着率が大幅に改善しました。
| 段階的復帰ロードマップの作成 | 半年以内の離職率が40%改善 |
1on1面談の仕組み化による心理的安全性の確保
B社では復職後の半年間、上司との1on1を月1回実施。感情も含めた相談ができる場を整えた結果、組織に対する信頼度が向上し、離職意向の低下が報告されています。困りごとの早期発見にもつながり、組織の問題把握にも役立っています。
メンター制度と社内コミュニティの設置
C社では、経験者である先輩ワーママがメンターとして伴走する制度を導入。「同じ悩みを共有できる仲間がいる」と感じられることで、心理的な孤独が大幅に解消され、キャリア継続意欲が向上しました。
安心して働き続けられる環境は、制度ではなく「人と文化」がつくります。
ワーママが長く働ける職場づくりのポイント整理
最後に、企業が取り組むべき職場づくりのポイントをまとめます。これらはワーママのためだけではなく、すべての従業員にとって働きやすさを高める効果があります。
- 業務量を調整し段階的に戻す仕組みの構築
- 心理的安全性を高める定期的な対話機会の確保
- 制度利用に対するポジティブな職場文化の醸成
- 社内コミュニティやメンター制度による孤立防止
これらの取り組みは、従業員のエンゲージメント向上だけでなく、組織の生産性改善と採用競争力の強化にも寄与します。離職防止はコスト削減の観点でも有効とされており、企業成長の重要戦略として位置づけるべきものです。
働き続けられる未来を共につくるために
ワーママの継続就業は、個人の努力だけに任せるものではありません。復職後の支援体制を充実させ、職場全体で支える文化を育てることで、安心して長く働ける職場が実現します。これは、企業価値の向上にもつながる重要な投資であると言えます。
そのためにも、ぜひ、本記事で解説した施策を実践ください。
（執筆・編集：エムダブ編集部）
