育児と仕事を両立しながらフルタイムで働くことは、多くの女性にとって大きな挑戦です。特に子どもの発熱、保育園行事、突発的な家庭の用事など、予測がしづらいスケジュールの中で安定した働き方を保つには、職場側の理解と制度設計が重要になります。近年では、企業競争力を高めるためにも働くママを支える体制が不可欠とされ、柔軟な勤務体系の整備が進んでいます。しかし「柔軟な働き方」と一口に言っても、どの制度を導入すべきか、どのように効果を発揮するのかを判断するのは簡単ではありません。
そこで本記事では、働くママの負担を減らし、離職防止につながる柔軟な勤務体系の具体策を、多角的な視点からまとめております。
フルタイム勤務が女性に求める負荷とその背景にある課題
フルタイム勤務は安定的に働けるメリットがある一方で、家庭と仕事の両立の面では高いハードルとなることが指摘されています。特に管理職や人事担当者にとっては、「どこに課題が潜み、どのように制度整備を進めるべきか」を理解することが重要です。このセクションでは、企業が直面しやすい代表的な課題とその背景を整理します。
家庭と仕事の物理的な時間不足
働くママが最も感じやすい負担のひとつが、物理的な時間不足です。保育園への送迎、家事、育児をこなしたうえでフルタイム勤務となると、1日のスケジュールは非常にタイトになります。その結果、残業ができないことによる業務の遅延や、帰宅後の負担増加につながり、精神的なストレスも大きくなる傾向があります。
職場内の理解不足と心理的負担
制度があっても使いづらいと感じる原因には、職場の理解不足があります。「急に休まれても困る」「時短制度は特定の人だけが得をしている」という空気があると、従業員は制度を活用しづらくなり、心理的負担が増加します。これによりエンゲージメントが低下し、長期的には離職につながるリスクが指摘されています。
業務の属人化による制度利用のしにくさ
柔軟な働き方が進まない背景として、業務の属人化も大きな壁となります。特定の人にしかわからないタスクが多いと、欠勤や早退が職場全体に影響し、制度を使いにくい環境が生まれます。これは業務設計や組織体制の課題であり、改善のためには業務分担や標準化が不可欠です。
キャリア形成への不安
柔軟な勤務制度を利用することで「評価が下がるのではないか」という不安を抱くケースもあります。特に女性はライフイベントによって働き方が変わることが多いため、キャリアの中断や機会損失につながる可能性があると指摘されています。そのため企業は、制度利用者の評価方法を明確にし、公平性を担保することが求められています。
家庭環境の変化に対応できない硬直した働き方
子どもの成長に合わせて必要なサポートは変化していきます。にもかかわらず、働き方が固定化されていると、その変化に対応できず負担が蓄積しやすくなります。柔軟な勤務体系を整えることで、長期的に働き続けられる環境づくりが進むとされています。
制度を導入しても現場が変わらないケースでは、背景に「理解不足」「属人化」「制度の運用ルール不備」が隠れていることが多いとされています。
柔軟な勤務体系を導入する企業の具体的なアプローチ
ここからは、実際に企業が取り組んでいる施策や運用方法を紹介します。どの企業でもすぐに応用できる内容を中心に整理しています。
1. フレックスタイム制度の最適化（A社）
A社では、従来のフレックス制度にコアタイムを設けていましたが、育児世代の負担を軽減するためにコアタイムを撤廃。働くママは送迎のある朝夕の時間帯を柔軟に調整できるようになり、ストレスが大幅に減少したとされています。また勤務実績の見える化ツールを導入し、透明性と公平性を担保したことにより、組織全体で制度の受け入れが進みました。
2. リモートワークとハイブリッドワークの活用（B社）
B社では、週3日のリモートワークと週2日の出社を組み合わせたハイブリッドワークを導入しました。特に育児との両立が難しい従業員にはリモート比率を増やすオプションを設け、家庭負担の軽減に寄与しています。業務進行にはオンラインツールを積極活用し、会議の録画共有や議事録の自動化など、属人化の軽減にもつながる取り組みを進めています。
子どもが急に熱を出した場合もリモートなら対応しやすく、離職率の改善につながったという声も上がっています。
3. 子どもの行事や通院に合わせた「短時間フルタイム」制度
複数の企業で導入が進んでいるのが、1日6〜7時間勤務でありながら給与や評価はフルタイム扱いとする制度です。育児期の “ゆるやかなフルタイム” として注目されています。企業側としても、完全時短勤務より業務負担が平準化しやすいというメリットがあります。
4. チーム単位での業務平準化と役割設計
業務の属人化を防ぐために、チームで業務を分担し、誰でも対応できる状態を整える取り組みも効果的です。A社では、業務ごとのマニュアル化や週次の共有ミーティングを実施し、制度利用者がいてもスムーズに業務が進む環境を構築しています。
5. 評価制度の透明化と心理的安全性の担保
制度利用に対する不安を減らすため、評価基準を可視化し、働き方に関わらず成果やプロセスを公平に評価する仕組みを導入する企業も増えています。例えばB社では、目標設定のプロセスを明確化し、1on1を通じて業務状況を見える化することで、制度利用者の心理的なハードルを軽減しました。
| フレックス制度 | 時間調整がしやすい |
| リモートワーク | 突発時の対応が可能 |
| 短時間フルタイム | キャリア維持と両立がしやすい |
柔軟な働き方を定着させるための組織づくり
制度を導入しただけでは、働くママは救えません。定着のためには「運用ルールの明確化」「心理的安全性の向上」「業務設計の見直し」が欠かせないとされています。以下では、すぐに取り組めるアクションを整理します。
- 制度利用者の声を定期的に収集し、運用改善につなげる
- 業務をチームで支える文化を醸成する
- マネジメント層の研修を行い、理解促進を図る
- ITツールを活用し、業務効率化を進める
これらはすぐに導入できるだけでなく、働くママに限らず従業員全体の働きやすさ向上にも寄与するものです。
柔軟な働き方は「特定の層のための施策」ではなく、組織全体の生産性向上につながる重要な取り組みです。
柔軟な働き方は企業競争力を高める一手
本記事では、柔軟な勤務体系を活用してフルタイムで働くママを支える具体策を解説してきました。制度の導入だけでなく、それを運用する企業文化、マネジメント、評価方法まで総合的に整えることが重要とされています。働きやすい環境を整えることは、離職防止だけでなく、優秀な人材の確保にもつながります。
そのためにも、ぜひ、本記事で解説した柔軟な勤務体系の整備を実践ください。
（執筆・編集：エムダブ編集部）
